こんにちは、こたちです
2025年4月現在、一般企業では大転職時代と言われています
理学療法士も求人を調べるだけで、数万件の求人がヒットし、時代の移り変わりを感じます
一方で、理学療法士は転職しても給料に大差はない、といった声も聞こえてきます
そこで今回は、今の時代に理学療法士は転職すべきか、について考えていきます
一般企業の転職動向
総務省統計局「労働力調査」（日本の労働力に関する最も基本的な統計です）によると、
2023年平均:
- 年間の転職者数：323万人
- 就業者に占める転職者の割合（転職者比率）：4.8%
- 年代別 転職者比率 は若年層に多い傾向にあります
- 15～24歳: 10.2%
- 25～34歳: 7.6%
- 35～44歳: 4.9%
- 45～54歳: 3.5%
- 55～64歳: 3.1%
- 65歳以上: 3.1%
総務省統計局 労働力調査（詳細集計）年次結果↓↓
さらに、転職活動をしている人はこれらは
パーソル総合研究所「転職動向調査2024（2023年実績）」によると、さらに多いです
- 2023年中に転職活動を行った人の割合（転職活動者率）:
- 正社員全体: 15.0%
- 非正社員全体: 14.2%
- 年代別 転職活動者率 (正社員):
- 20代: 22.0%
- 30代: 17.0%
- 40代: 11.4%
- 50代: 8.8%
マイナビリキャリアサーチLabより↓↓
https://career-research.mynavi.jp/wp-content/uploads/2024/03/tenshokudoukoutyousa2024.pdf
一般企業も労働人口の減少に伴い、どこも人手不足から転職希望者、転職成功者が増えているようです
では転職者はどのような理由で転職しているのでしょうか？
より良い労働条件を求めて（給与、労働時間、休日など）いるようですね
- 労働時間、休日等の労働条件が悪かった (男性9.9%, 女性11.9%)
- 給料等収入が少なかった (男性9.1%, 女性8.9%)
- 会社の将来が不安だった (男性8.4%, 女性5.5%)
- 職場の人間関係が好ましくなかった（男性7.1%, 女性9.6%）。
厚生労働省「雇用動向調査」で調査されていますね
つまり、今の労働条件に不満がある人は、転職を検討した方が良いのでは？
ということですね
理学療法士の労働条件は転職で改善するのか？
一般企業では、労働条件の改善を求めて多くの人が転職していることがわかりました
では理学療法士も同様に労働条件を良くする転職をすることができるでしょうか
収入を上げることはできるか
結論から言うと、理学療法士は場合によっては転職で給料を上げることができます
例えば、大学病院や急性気病院は比較的給料が高いと言われますが、
年収で500万円を超えれば良い方でしょう
回復期病院や老人健康保険施設では、療法士が多いため、給与水準も低いことが多く、
年収で450万円を超えれば良い方でしょう
訪問看護ステーションなどで訪問リハは最も給料が高い傾向にあり、
年収で550万円を超えるところもあります
現在、訪問看護ステーションで働いている療法士が、これ以上給料を上げることは難しいでしょう
しかし、回復期病院で働いている療法士であれば、
年収100万円upは十分目指せる範囲でしょう
労働条件を良くすることはできるか
労働条件とは、残業時間や休日出勤の回数、職場の雰囲気などでしょうか
これらも、しっかりと事前準備をしておけばうまく転職することができるでしょう
最近の理学療法士は、平日だけ勤務する、と言う働き方ができる職場はわずかになっています
大学病院や急性期病院も、徐々に休日勤務が増えています
回復期病院は、言わずとも365日リハビリを行なっているところがほとんどでしょう
老人健康保険施設や、訪問リハは、平日のみを謳っている施設が多いでしょうか
残業に関しては、大学病院や急性期病院は書類業務が多く、残業も多い傾向にあります
一方、回復期病院や老人保健施設、訪問リハは定時で退勤できる施設が多いですね
これらの条件が全てマッチする施設を探すことは骨が折れますが、
労働条件を重視するなら、訪問看護ステーションなどを選択すると良いかもしれません
今後はどの分野が成長するか
ここまでは、これまでの話、過去の話です
医療財源は42兆円の限られた財源しかありません
その財源をどの分野に振り分けるか、これが我々の給与水準や労働条件に大きく関連します
回復期リハビリテーション病院の今後
2000年(平成12年)に回復期リハビリテーション病棟、と言うものが診療報酬で出てきました
同時に2000年の介護報酬改定で、訪問リハビリも出てきましたね
それまでは急性期病院と施設を中心に理学療法士は勤務していましたので、
数もそれほど多くは必要ありませんでした
しかし、回復期病院や在宅にも活躍の場が広がり、療法士の数は激増しました
それに伴い、理学療法士の給与待遇も悪化したわけです
2000年以前は、理学療法士は1000万円を稼いだ時代もあったのですよ・・・
2024年の運動器リハビリテーション料が最大9単位→6単位(条件付き)に
変更になったのも記憶に新しいですね
回復期病棟を徐々に減らしていこうとする、診療報酬改定が見て取れますね
財源は限られているので、療法士が多い場所には給料が減少するのは必然的なことです
回復期病院が今後も給料待遇が悪い状態は、おそらく今後も変わらないでしょう
急性期病院・大学病院の今後
近年は急性期に多くの「加算」がついてきました
最も有名かつ大きな加算は「早期離床リハビリテーション加算」の新設でしょう
2016年に、集中治療室などの超急性期における介入が1日5000円と、大盤振る舞いを見せました
また2024年には「急性期リハビリテーション加算」が
「早期加算」、「初期加算」についで追加されました
このように急性期になるべく体力を落とさず、リハビリ病院へ転院させずに、
在宅へ返そう、という流れが透けて見える診療報酬改定が続いているのです
急性期の療法士は依然として数が少なく、特に大学病院は狭き門です
業務量が多く、残業も多いため激務と言えるかもしれませんが、
診療報酬の観点からは、比較的安泰と言えるかもしれません
訪問看護ステーションの今後
急性期病院から地域への流れを国は推進していますので、これからも地域のリハは安泰でしょう
というのが、最近の私の意見でしたが、ここ1年ぐらいで変化がありました
それは、訪問看護ステーションの不正請求です
愛知県名古屋市 サービス提供実績のない請求（2024年）
大阪府 人員基準違反・報酬の不正請求(2023年や2022年)
東京都 サービス時間の水増し請求（2019年)
記憶に新しいのは名古屋の一件でしょうか https://www.city.nagoya.jp/index.html
このような事案が続いていると、国も訪問事業者への指導を強めざるを得ません
またこのような悪事を働いている業者はさらに多いと予想されています
なぜなら、訪問看護ステーションの看護師や療法士の給与がそこそこ良いからです
取れる加算をしっかりとる、のは良いですが、
取れるんだから不正をしてまで取る、のは全く許せません
しかし、こういった不正を働かなければならないほど、
訪問看護ステーションの経営が厳しいことが予想されます
訪問看護ステーションの今後の雲行きも怪しくなってきたのでは、と思っています
まとめ
今回は、理学療法士の転職について考えました
まとめの表は以下の通り
| 給与 | 残業 | 休日勤務 | 今後の成長性 | |
| 急性期病院・大学病院 | 500〜550万 | 多め | 徐々に増加 | 安泰 |
| 回復期病院 | 400〜450万 | 少なめ | 多い | 衰退 |
| 訪問リハ | 500〜550万 | 少なめ | 少ない | 疑問 |
| 老健、維持期 | 400〜450万 | 少なめ | 少ない | 維持 |
私は大学病院で働いていますが、多くの知り合いから、
回復期の給与面の低さ、今後の成長性の無さを耳にします
訪問リハも今が天井かもしれない、という声も多いです
かといって急性期病院もバタバタと潰れていく時代です
結論、私がお勧めする転職は、きつくても、潰れない病院を選択することです
今は病院が潰れます
これは医師も懸念していることです
大きな急性期病院、大学病院は比較的経営を保っています
残業は多く、業務も忙しいかもしれませんが、
そのような場所で懸命に働くのも自分の身を守る手段かもしれませんね
以上、参考になれば幸いです
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